エネルギー危機(松下和夫)

アメリカ・イスラエルのイランへの軍事攻撃を契機として、世界の石油・LNGの約20%が通過するホルムズ海峡が機能不全に陥り、化石燃料依存の地政学的リスクが露呈しました。一方で再生可能エネルギー(以下再エネ)への投資の有無で各国の影響度に大きな差が生じ、再エネへの移行が進んだ国ほどその影響が小さくなっています。
再エネを中心とした「クリーンエネルギーシステム」は、運転中に大気汚染や温室効果ガスを排出しない電力、冷暖房、輸送エネルギーの生産、供給、使用を指し、風力や太陽光などの再エネや、水力、地熱などのクリーンなエネルギー源を含みます。これらのシステムは、バッテリーのような長期エネルギー貯蔵技術や、電気自動車やヒートポンプなどの最終用途と組み合わせることができます。
クリーンエネルギーシステムがエネルギー危機に対応できるのは、環境面でのメリットが大きいのみでなく、経済面と安全保障上の優位性があるからです。
ほとんどどの国でも太陽は輝き、風は吹いています。また、再エネは低コストで、風力、太陽光、地熱などの再生可能資源は燃料コストがゼロです。これに対し、石油・ガスの生産は、特定少数の国に集中し、地政学的な混乱と、コスト変動の激しい世界市場にさらされています。
これらの利点が、イラン戦争によるエネルギー危機の中で、世界の再エネ移行先行国が他国よりも強い耐性を示している理由です。

武器よさらば(松下和夫)

戦争の環境影響から見えてくるのは、戦争は「気候と人類の未来」を破壊することである。すなわち、①戦争は、短期間に「国家レベル」の温室効果ガス排出を生み、②軍事セクター全体は、世界排出の約5.5%という巨大な「見えない排出源」であり、③気候変動は戦争を誘発し、戦争は気候危機を加速させるという悪循環が現実化している。「戦争を止めること」は、人命を守るだけでなく、地球の気候システムをこれ以上壊さないための、極めて重要な気候政策なのである。

$20,000 drones take on $4 million Patriots

U.S.-made Patriot air-defense missiles have been largely successful in stopping the Iranian Shaheds and other ballistic missiles, with interception rates over 90%, according to the UAE. But using $4 million missiles to destroy $20,000 drones illustrates a problem that has haunted Western military planners since early in the Ukraine war: The cheap weapons can chew up resources meant for much more complex threats.