アメリカ・イスラエルのイランへの軍事攻撃を契機として、世界の石油・LNGの約20%が通過するホルムズ海峡が機能不全に陥り、化石燃料依存の地政学的リスクが露呈しました。一方で再生可能エネルギー(以下再エネ)への投資の有無で各国の影響度に大きな差が生じ、再エネへの移行が進んだ国ほどその影響が小さくなっています。
再エネを中心とした「クリーンエネルギーシステム」は、運転中に大気汚染や温室効果ガスを排出しない電力、冷暖房、輸送エネルギーの生産、供給、使用を指し、風力や太陽光などの再エネや、水力、地熱などのクリーンなエネルギー源を含みます。これらのシステムは、バッテリーのような長期エネルギー貯蔵技術や、電気自動車やヒートポンプなどの最終用途と組み合わせることができます。
クリーンエネルギーシステムがエネルギー危機に対応できるのは、環境面でのメリットが大きいのみでなく、経済面と安全保障上の優位性があるからです。
ほとんどどの国でも太陽は輝き、風は吹いています。また、再エネは低コストで、風力、太陽光、地熱などの再生可能資源は燃料コストがゼロです。これに対し、石油・ガスの生産は、特定少数の国に集中し、地政学的な混乱と、コスト変動の激しい世界市場にさらされています。
これらの利点が、イラン戦争によるエネルギー危機の中で、世界の再エネ移行先行国が他国よりも強い耐性を示している理由です。
エネルギー危機(松下和夫)
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